健康情報には科学的根拠の検証を

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ある食品や健康法について、自分の判断で効果を信じて続けるのはもちろん個人の自由です。
本来効果が実証されてないものでも、信じることで実際に効いてしまうことすらあります(プラセボ効果)。しかし、それを不特定多数の人に薦めたり、販売しようとしたりするときには、個人の体験談や思い込みで効果をうたってはいけません。
こうした行為は「 医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」(薬機法)や「不当景品類及び不当表示防止法」(景表法)、健康増進法といった法律によって禁止されています。そして法律云々の前に、食品や健康法のヒトに対する効果は科学的根拠(エビデンス)で示さなければならないという科学の約束があります。

例えば、2015年に開始され、企業の責任で食品の機能性を訴求できることを可能にした機能性表示制度では、消費者庁に申請を行う際に、当該食品そのもので行われたランダム化比較試験(対象者を2つ以上のグループに分けて食品の摂取を行い、その効果を比較する試験)、もしくは既存の研究を網羅的に集めて統計的手法で統合解析したシステマティックレビューを実施してその効果を実証することが義務づけられています。
そのため、基本的にこれらのヒト試験結果以外のエビデンスをもとに機能性表示が行われることはありえませんが、特定保健用食品(トクホ)の許可を得ることも機能性表示食品としての申請も行わず販売されている食品の中には、限られた体験談の報告(症例報告)といったエビデンスレベルが高いとはいえないデータや、それどころかヒト試験でないマウスなどの動物試験、細胞を使った試験管試験で、ヒトにも効果があることをにおわせる表現を行っているケースもあります。なんらかの商品やサービスを薦めたり、購入を促したい相手の関心を引き寄せたりする際に専門家のコメントや体験談は大きな訴求力を持つことがあります。しかし、これはきちんとしたヒト試験結果がベースにあってはじめて生きるのであり、ランダム化比較試験レベルのエビデンスがないのに、効果があったとする特定個人の体験談や専門家のコメントを発信したら情報操作といわれても仕方ありません。

一次情報のみが事実

閉鎖された「ウエルク」(DeNA)は社会的責任がある企業のサイトだったため大きな問題になりましたが、インターネット時代においては、だれもが不特定多数に対する情報発信者になることができます。「ウエルク」の記事では、しきりに他の情報源からの引用が行われ、「といわれている」「とされている」という表現で、エビデンスの根拠を示さずに効能があるように記す“無責任コンテンツ”が問題になりましたが、これは個人が情報を発信する際にもしてはならないことです。
こと健康分野において事実(ファクト)と呼べるのは、直接研究を行った研究者たちがまとめた論文等の「一次情報」だけです。これをもとに大学や企業の広報部が発信するニュースリリースもメディアが取材をもとに報じた記事等の情報も、すでに広報官や記者・制作者のフィルターを通し、研究情報が翻訳されている可能性があるので「二次情報」です。
何らかの情報を発しようとする人や企業は、必ず一次情報を自分でチェックしてそれをベースに情報発信を行わなければなりません。何らかのメディアで報じられた記事や番組を引用する形で発信される情報は「三次情報」であり、2回のフィルターを経たエビデンスレベルが低い情報なのです。あなたが情報の発信源になるときも、また消費者として入手した情報をもとに行動を起こすときも、必ず自分で一次情報をチェックする癖をつけましょう。

エビデンスは常に揺れ動く

また、例えば、10年前に発信された研究結果は現時点でも正しいとは限りません。
この間に新しい研究が出て、それまで確かなエビデンスと思われていたことが覆されることも往々にしてあるからです。ですから、常に最新の研究成果をチェックし続ける必要があります。

一例として、大豆イソフラボンの例を引きます。
以前から、大豆イソフラボン摂取により、閉経後女性の骨密度の減少を抑えるとする研究や乳がんリスクを低下させるという研究が多く報告されています。しかしここ10年ほどの間に、大豆イソフラボンを摂取しても、イソフラボンの一種ダイゼインをエクオールに代謝できる腸内細菌がいる人といない人とで、更年期症状の重さや、骨密度の減少抑制、体脂肪の変化に差がある可能性も指摘されてきました(Menopose;14,5,966-74,2007など)。さらにエビデンスが積み重なれば、エクオール産生菌がいない閉経女性では大豆イソフラボンの効果に有意差が認められないということもありうるかもしれません。

ほかの食品成分や薬でも、その効き目が腸内細菌叢に左右されるという研究が続々登場しています。いずれは、腸内細菌の関与の解析がエビデンスの有意差を判ずる必要条件になる可能性すら出てきています。このように、健康や医療領域で販売する商品やサービスをなりわいとする人たちや、それに関する領域で販売する情報を発信する人たちは、世界の最新研究に目を光らせている必要があるわけです。たとえ個人として発信する情報でも、不特定多数の方々の目に付くところで発信する場合には責任が生じるのだということをしっかり肝に銘じて行動しましょう。

もちろん、情報の受け手として行動する場合も最新の一次情報の確認は重要です。こうした意識を持ち続けることは、不特定多数の人々を幸せにするだけでなく、あなた自身を守り幸せにすることにもつながるのです。

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コラム: 西沢邦浩

西沢邦浩

日経BP社 日経BP総研マーケティング戦略研究所

早稲田大学卒。91年日経BP社入社。98年『日経ヘルス』創刊と同時に副編集長に着任。2005年より同誌編集長。2008年に『日経ヘルス プルミエ』を創刊し、10年まで編集長。健康美容情報に関するリテラシー教育講座「健康美容情報認定講座」を開発。同志社大学生命医科学部委嘱講師。日本腎臓財団評議員、コンディショニング研究会アドバイザーなどを務める。

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